三菱自動車が電気自動車の研究を開始したのは、東海道新幹線が開通し、前回の東京オリンピックが開催された1964年（昭和39年）のことです。
それから40年以上におよぶ研究開発を経た、2009年7月、新世代電気自動車『i-MiEV』を、“次の100年の扉を開くパイオニア”として世界に先駆けて販売開始しました。
エネルギーソースに多様性を持つ電気を動力源とする電動車両（EV・PHEV）は、日本が安定したエネルギー需給構造を確立するために必要不可欠な存在であり、国土強靭化（防災・減災)の観点からもその重要性が増しています。
三菱自動車は電動車両の先駆者として、電動車両の開発・生産・販売をおこなうだけでなく、電動車両への共感を広げる活動を通じてその普及に取り組み、持続可能な社会の構築に貢献していきます。
日本のエネルギー自給率は約8％。※1 エネルギーの大半を海外からの輸入に頼っています。これは、先進国の中でも際立って低い水準です。
現在、日本が最も多く消費しているエネルギー源は石油です。そして その石油を最も消費している存在が、自動車。
もし、自動車の燃料が石油以外のものに変わっていけば、石油への依存度は下がり、日本のエネルギー需給構造の安定化を図ることができます。
電動車両が動力源とする電気は、様々なものから生み出すことができるという特徴を持っています。
日本の電力のうち、石油による発電は9％※1 程度に過ぎません。さらに今後、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの導入がすすめられることで、2030年には3％程度にまで下がる見通しです。※2
電動車両はこれから先、さらにクリーンで安定したエネルギーで走る乗り物へと進化をつづけ、日本を海外の情勢による影響から守り、豊かな生活が維持される社会にしていきます。
※1：出典：資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」2016年値
※2：出典：経済産業省「長期エネルギー需給見通し」
日本は、度重なる大災害により様々な被害がもたらされ、そしてそのたびに長期間にわたる復旧・復興もまた、繰り返されてきました。
それを避けるために今、災害発生時に致命的な被害を負わない強さと、速やかに回復するしなやかさをもつ社会システムの構築を目指す「国土強靭化」の取り組みがすすめられています。
災害発生時には、ガソリンの入手が困難となります。そのとき、ライフラインの中でも復旧の早い電気を動力源とする電動車両は、移動手段として重要な役割を担います。
また、電動車両に蓄えられた電力を家に供給するV2H※機器や、電化製品に直接電力を供給する外部給電機能により、電動車両は移動可能な非常用電源としての役割を担います。
電動車両は、災害発生時の移動手段として、そして、エネルギー供給源として、日本を災害に強い国にしていきます。
※：Vehicle to Home の略。電動車両に蓄えた電気を家に供給する仕組み。
撮影：河田雅史
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