電動車両開発の歩み
世界に先駆けて新世代電気自動車の開発・生産・販売を行った三菱自動車は、電動車両（EV・PHEV）の先駆者として、電動車両の意義であるエネルギーソースの多様性と、外部給電機能がもたらす災害時の価値を具現化した店舗「電動 DRIVE STATION」を全国に展開。
店舗では、太陽光発電システムとV2H機器を備え、太陽光発電による電動車両への充電と、電動車両から店舗への電力供給を可能としています。
また、エネルギーや環境をテーマとしたワークショップや防災イベントの開催、
防災に関する取り組みなどの地域情報を自治体と連携して発信する活動等を通じ、地域社会への貢献を目指しています。
電動自動車 試作1号車（三菱360バン改造）
日本のエネルギー問題に、
電動車両が果たす役割
日本のエネルギー自給率は約8％。※1 エネルギーの大半を海外からの輸入に頼っています。これは、先進国の中でも際立って低い水準です。
現在、日本が最も多く消費しているエネルギー源は石油です。そして その石油を最も消費している存在が、自動車。もし、自動車の燃料が石油以外のものに変わっていけば、石油への依存度は下がり、日本のエネルギー需給構造の安定化を図ることができます。
電動車両が動力源とする電気は、様々なものから生み出すことができるという特徴を持っています。
日本の電力のうち、石油による発電は9％※1 程度に過ぎません。さらに今後、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの導入がすすめられることで、2030年には3％程度にまで下がる見通しです。※2
電動車両はこれから先、さらにクリーンで安定したエネルギーで走る乗り物へと進化をつづけ、日本を海外の情勢による影響から守り、豊かな生活が維持される社会にしていきます。
- ※1：出典：資源エネルギー庁「総合エネルギー統計」2016年値
- ※2：出典：経済産業省「長期エネルギー需給見通し」
日本で使われるエネルギーの割合 2018年度
出典：石油連盟
日本の石油の用途2017年度
出典：石油連盟
国土強靭化（防災・減災）に、
電動車両が果たす役割
日本は、度重なる大災害により様々な被害がもたらされ、そのたびに長期間にわたる復旧・復興もまた、繰り返されてきました。
それを避けるために今、災害発生時に致命的な被害を負わない強さと、速やかに回復するしなやかさをもつ社会システムの構築を目指す「国土強靭化」の取り組みがすすめられています。
災害発生時には、ガソリンの入手が困難となります。そのとき、ライフラインの中でも復旧の早い電気を動力源とする電動車両は、移動手段として重要な役割を担います。
また、電動車両に蓄えられた電力を家に供給するV2H※機器や、電化製品に直接電力を供給する外部給電機能により、電動車両は移動可能な非常用電源としての役割を担います。
電動車両は、災害発生時の移動手段として、そして、エネルギー供給源として、日本を災害に強い国にしていきます。
※：Vehicle to Home の略。電動車両に蓄えた電気を家に供給する仕組み。
三菱自動車は、災害・停電といった社会の危機に対し、「PHEVの走るチカラと電気のチカラ」で、皆様の「当たり前」のくらしを支えたい 。そんな思いから、DENDOコミュニティサポートプログラムを立ち上げました。
